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履修サポートQ＆A
経済学部
Faculty of Economics
科目の履修と単位
各授業科目の単位数は、1単位授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数が計算されます。
（1） 単位の計算
単位は次の方式で各科目について定められます。
a 講義及びゼミについては、15時間の授業が1単位となります。
b 実習、実技及び外国語については、30時間の授業が1単位となります。
（2） 卒業に必要な単位数
本学の卒業の要件は、4年以上8年以内在学し、次に定められた単位を修得しなければなりません。（長期履修修学生は5年以上10年以内）
| 区 分 | 最低履修単位 | |||
| 総合科目 | EQ教育系 | 4単位 | 30単位 |
98単位 |
| 人文系 | 12単位 | |||
| 社会系 | ||||
| 自然系 | ||||
| 外国語系 | 8単位 | |||
| 保健体育系 | 2単位 | |||
| 総合系 | ||||
| 専門科目 | 主学科専門系 | 40単位 | 68単位 | |
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主学科専門系 他学科専門系 関連系 |
28単位 | |||
| 自由選択科目 | 26単位 | |||
| 卒業要件単位 | 124単位 | |||
以上の合計124単位以上を修得したものは、本学経済学部の課程を修了したことになります。
履修登録の手続き
■履修登録
履修しようとする学科目は、「履修の手引（履修要項・シラバス）」、「講義時間割表」、「学生便覧」、と「クラス発表」（掲示板参照）を見ながら履修計画をたて、学年度始めに時間割を作成し、科目を登録することになります。
（1） 履修登録は、前期・後期科目、通年科目とも、前期に設定される履修登録期間中にまとめて同時に行います。
（2） 後期復学者のうち、学年度始めの履修登録をしていない者については、授業科目の履修登録を認めます。
（3） 集中講義科目は、履修単位数の範囲内で履修すること。また、集中講義として開講される授業科目は、担当教員の都合により時間割が重複するおそれがあるので、これを履修する場合1科目にとどめます。
■後期の履修登録変更（対象者と後期履修登録の注意点）
（1）必修科目の取扱
前期に不合格となった必修科目と同一の授業科目が、当該年度後期に開講されている場合は、再履修することを認めます。
例：
①前期に単位不認定（不可）となった必修科目が、当該年度後期に開講されている場合は、履修変更を認め再履修することができます。
②ただし、必修科目を再履修するにあたり、取消した科目の追加履修はできません。
（2）4年生の履修登録変更
4年生に限り、後期科目の取消および追加を年間履修制限単位の範囲内で認めます。
■履修手続
履修登録手続の流れ
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履修登録にあたっての諸説明を行います。
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セメスター制について
セメスターとは、学期（前期または後期）完結の授業形態です。また、授業科目は学期ごとに完結し成績評価を行い単位を授与します。ただし、通年科目・集中講義科目・海外語学研修科目については、後期試験終了後成績評価を行います。
皆さんも、この制度の意味を深く理解し、十分活用してください。
1． セメスター科目と通年科目
期間や形態によって次の分類があります。
セメスター科目...前期：4月～9月あるいは後期：10月～3月のセメスターで完結する授業
通年科目.........1年を通じて行われる授業
集中講義科目･...夏期休業中などに集中的に行われる授業
海外語学研修･...夏期休業中などに海外で行われる海外研修（OSP）
注：実際に授業を開講するうえでの前期（第1学期）、後期（第2学期）の区分は、毎年度学事暦によって決定されます。
2． セメスター科目の形態
＜講義科目＞
4単位科目：前期または後期に週2回授業を行う科目。異なる二つの曜日（例えば火曜日と木曜日）に1回ずつ授業が行われる場合と、同じ曜日に2回授業が行われる場合があります。
2単位科目：前期または後期に週1回授業を行う科目。
＜外国語等＞
2単位科目：前期または後期に週2回授業を行う科目。異なる二つの曜日に1回ずつ授業が行われる場合と、同じ曜日に2回授業が行われる場合があります。
単位認定について
履修科目の単位認定は原則として試験によって行われます。ただし、学科目によっては出席・レポートによる場合もあります。
1． 試験
試験は原則として、期末に試験時間割表を編成の上、一斉に行われます。ただし、科目においては平常の講義時限に行うこともあります。試験には「徳山大学試験心得」それにともなう、「同不正行為取締規定」をよく読み公正な態度で臨まなければなりません。
学年末試験の結果は所定日に教務課より発表します。
なお、担当者および教務課への個別の問い合わせは一切受け付けません。
（1） 受験資格の条件
1.受けようとする学科目が履修登録してあること。
2.原則として、当該学科目授業時間の3分の2以上出席があること。
3.期末試験については、実施以前に学費を納入していること。
ただし、延納許可を受けている学生はこの限りではありません。
2． 再試験・追試験
（1） 再試験
学年末試験の結果、成績不可となった授業科目については、実施するものにかぎり再試験を受けることができます。（ただし、原則として必修科目のみ実施）
（2） 追試験
病気その他やむを得ない理由によって試験に欠席し、成績不可となった授業科目については、所定の期日までに願い出て許可を得た場合に限り追試験を受けることができます。（ただし、原則として必修科目のみ実施）
再試験、追試験を受ける学生は、それぞれ指定期日に受験願を教務課へ提出し（追試験の場合は診断書その他の理由を記した書面を添え）手数料を納入しなけばなりません。
3． 成績
本学の成績評価は、優・良・可・不可の４級とし可以上を合格、不可を不合格とします。その基準は次のとおりです。
| 判 定 | 合 格 | 不合格 | ||
|---|---|---|---|---|
| 評 価 | 優 | 良 | 可 | 不可 |
| 評 点 | 100～80 | 79～70 | 69～60 | 59～0 |
ただし、再試験によって合格となった学生には原則として優の評価は与えられません。なお、成績評価についての疑問点は、前期は履修届、後期は履修変更届までに申し出てください。
休学
（1）休学について
病気その他やむをえない理由により３ヵ月以上修学できないひとは、休学の許可を得なければなりません。
（2）休学手続
「休学願」に必要事項を記入し、保証人連署のうえ、教務課に提出してください。ただし、病気による休学の場合は医師の「診断書」を休学願に添付してください。
（3）休学期間
①休学は学期を単位として許可され、１学期または１年を選択し願い出ることができます。
②休学期間は、休学を許可された日から学期末まで、または学年度末までとします。ただし、特別の事情がある場合には引続き１年以内休学することができます。その際、当年度と翌年度に分けてそれぞれ休学願を提出して許可を得なければなりません。
③休学できる期間は、連続して２年以内とし通算して４年を超えることはできません。休学期間中は在学期間に算入しません。
（4）休学中の授業料の取扱
次の期間休学する場合は、授業料の減額が受けられます。
①１年間を通じて休学する場合・・・年額授業料の減額をします。
②１学期間（半期）のみ休学する場合・・・１学期授業料の半額を免除されますので、定められた期日までに経理課（教務課）に願い出てください。
③上記の休学を願い出る前に既に学費を納入している場合は、減額となった授業料を返還します。
（5）休学の取消し
所定の納入期日までに休学に必要な学費の納入がない人は、休学を取消し除籍になります。
復学
（1）復学について
休学者が復学しようとする場合、復学の許可を得なければなりません。
（2）復学の手続
休学期間終了前（3月中旬頃）に、本人及び保証人宛に修学意志確認の書類を送付します。復学する場合は、同封の「復学願」を保証人連署のうえ所定の期日までに教務課へ提出してください。
留年
（平成16年度～18年度の入学生）
●3年次修了時までにすくなくとも、76単位以上を修得しなければ卒業延期となります。したがって卒業見込証明書の発行はできません。（4年次で最高履修単位数を修得しても卒業要件を満たすことができないため。）
（平成19年度～22年度の入学生）
●3年次終了時までにすくなくとも、76単位以上を修得しなければ卒業見込証明書の発行はできません。
（平成23年度以降の入学生）
●3年次終了時までにすくなくとも、76単位以上を修得しなければ卒業延期となります。したがって卒業見込証明書の発行はできません。（4年次で最高履修単位数を修得しても卒業要件を満たすことができないため。）
転学部・転学科
本学学生で、他の学部または同一学部の他の学科に転学部または転学科を願い出た者は、相当年次の定員に余裕がある場合に限り、選考の上これを許可することがあります。
卒業
本学に4年以上在学し、所定の課程を修めた学生は、経済学部の課程を修了したことになり、学士の学位（卒業証書）を授与されます。
（1）卒業の要件
本学において卒業認定を得ようとする者は、次の2つの要件を満たさなければなりません。
①所定在学年数
本学の教育課程を修了するには、4年以上在学しなけばなりません。これは、単なる在籍期間ではなく、学修期間が4年以上必要ということです。したがって、休学等による学修の中断期間はこの在籍期間に加えません。
②所定単位の修得
本学の教育課程（カリキュラム）は、授業科目の区分ごとに必修科目、選択必修科目、選択科目の別を指定しています。この指定と異なる履修をした場合には、いかに多くの単位を取得したとしても卒業の認定を受けることはできません。
（2）9月（前期末）卒業について
①9月卒業とは
「卒業の要件が前期終了によって満たされた場合」をいいます。卒業の要件とは4年以上在学し、卒業に必要な単位を修得することです。
②9月卒業の意思確認
卒業判定の結果、合格（卒業）となった者に対し「9月卒業の確認について」を提出していただき、卒業の意思を確認します。
確認の結果、9月卒業を希望する者については学位記・卒業証書を授与します。
また、引き続き後期に在学を希望する者については、翌年3月20日が卒業日となります。この場合履修登録をすることとし、休学は認めません。
③卒業見込証明書
年度始めに9月卒業見込者から、「9月卒業見込証明書発給願」の提出があった場合、9月卒業できる旨の卒業見込証明書を交付します。
